現在、不動産投資は多くの世代の新たな収益源として支持されています。
しかし、初心者にとって、内容の難しさや自己資金の少なさ、先入観などがネックとなってしまい、なかなか手を出せない人も多いのではないでしょうか？
実は、不動産投資には多くのメリットがあるだけでなく、「ミドルリスク・ミドルリターン」と言われ、景気に左右されにくいため、安定かつ継続した収入を得ることができるのです。
本記事では、不動産投資をすることで得られるメリットについて解説します。
不動産投資のメリット
不動産投資をするメリットは以下の通りです。
メリット①自己資金が少なくても始められる
不動産投資は、自己資金が少なくても始めることが可能です。
不動産投資と聞くと、物件を購入する費用として数千万から多くて数億円の資金が必要になるなど、他の投資と比べてハードルが高い印象がありました。
しかし、物件を購入する際に住宅ローンを活用することで、自己資金が少ない人でも不動産投資を始めることができます。
メリット②安定した収入が得られる
不動産投資は、入居者からの家賃収入によって、安定的にリターンを得ることができます。
不動産投資は、入居者から毎月支払われる家賃収入と、保有している不動産の価値が値上がりすることによって得られる利益の2種類があります。
しかし、不動産価格が常に右肩上がりで上昇するとは限りません。
したがって、不動産投資では、比較的に価格が安定している家賃をもとに継続的に収入を得ることを重視しています。
メリット③インフレに強い
不動産投資は、現物資産である不動産に投資するため、インフレに強く、資産価値の下落を防ぐことができます。
インフレとは、物の値段が上昇することで、相対的にお金の価値が下がることを指します。
そのため、現金や預貯金、株式投資をしている人にとっては不利な状態になってしまいます。
しかし、不動産投資であれば、物価の上昇に伴い、不動産価格も比例する形で上昇するため、インフレに左右されず資産形成をすることが可能です。
メリット④節税対策になる
不動産投資は、経費や減価償却費を計上することで節税効果にも寄与します。
不動産投資では、物件の購入や維持するための費用や、建物を耐用年数に応じて段階的に計上できる減価償却費によって、手元の資金を減らさずに経費を増やすことが可能です。
また不動産投資から得られる収入がマイナスになった場合でも、他の所得分と赤字を相殺する「損益通算」によって、所得税・住民税を節税することができます。
メリット⑤保険の代わりに活用可能
不動産投資は、物件を購入することで生命保険や死亡保険などに代替して活用することもできます。
不動産投資をする際は、多くの人がローンを利用して物件を購入します。
その際に、加入が義務付けられている団体信用生命保険(団信)によって、仮に住宅ローンの債務者が返済中に死亡または高度障害状態になっても、その保険金で残債分のローンを完済することが可能です。
また完済した後も、入居者がいる限り継続して家賃収入を得ることもできますし、状況に応じて物件を売却することで現金化する手段にもなり得ます。
メリット⑥相続税対策になる
不動産投資は相続税対策にもなります。
相続税は、相続によって取得する金額が高くなるほど、納めるべき税金額も高くなります。
したがって、少しでも納税額を抑えるためには、保有する資産の評価額を低くする必要があります。
そこで有利なのが、不動産投資で扱うマンションやアパートです。
現預金や株式投資などの資産が、税法上時価で評価させるのに対し、不動産であれば、路線価などの基準や賃貸の有無が考慮されて、約4〜5割評価額を下げることが可能です。
したがって、不動産投資を活用することで、相続税を引き下げるメリットになります。
メリット⑦年金代わりになる
不動産投資は、定年後の年金を補完する収入源にすることもできます。
昨今では「人生100年時代」とも言われ、老後に受け取れる年金だけでは安定した満足いく生活を送ることが難しくなってきました。
そのため、老後をより良くするためには、公的年金に頼るのではなく、新たな収入源を確保する必要があるのです。
そこで活用すべきが不動産投資です。
不動産投資であれば、空室にならない限り、毎月一定額の収入を確保することができます。
また賃貸重要が高いエリアであれば長期にわたって家賃収入を期待できるだけでなく、売却によって利益を得ることも可能なため、様々な選択肢を持つことも可能です。
したがって、将来に不安がある人や収入源を多様化したい人にとっては不動産投資は最適と言えるでしょう。
まとめ
不動産投資は安定した収益源になるだけだなく、長期的にみると、保険の代替効果や節税対策などさまざまなメリットがあります。
また不動産投資をはじめる人の年齢や状況に合わせて、リターンやリスクもコントロールできるため、目的に応じて投資手法を選択することも可能です。
先入観やハードルの高さでためらうのではなく、これを機に不動産投資の必要性について考えてみてはいかがでしょうか。
