不動産投資

インフレで老後資金はどうなるか?

編集部の野々村です。

「老後の資金について十分な蓄えはありますか?」

この問いについて、あなたはどのように答えるでしょうか。

PRTIMESの調べによると、40歳以上の男女500人に聞いたアンケートで、9割の人が老後の生活について不安と回答、その理由は、

1位老後の資金
2位年金制度
3位病気や怪我

という結果でした。

アンケート結果からも年金だけでは生活が厳しいと感じている人が多く、老後資金をどうするか考える人も多いのではないでしょうか?

年金や貯金、退職金が十分にもらえる人はいいのですが、、

例えば、年金でいうと日本年金機構は支給額を減らしたり、支給開始を遅らせたりしています。

ちなみに65歳以上に必要な資金はいくらかというと、総務省統計局家計調査では、夫婦世帯で平均すると毎月25万円必要になる計算です。

プラスα金額は含めず30年分では9000万円かかります。

公的年金を22万円と仮定して30年分だと約8000万円になります。

単純計算で約1,000万円不足の計算ですが、これは最低限の金額であり娯楽費用だったり、病気やケガなど不測の事態に対する金額は含まれていません。

65歳過ぎても働ければいいですが、現役のような収入は厳しいことが多いと思います。

もし、ジリジリと銀行の残高が減っているいくのを想像すると心身共に健康に暮らせるでしょうか。

もしその時にインフレが今よりも加速していたらと、考え出したらキリがないですよね。

今のシニア世代では銀行にお金を預けたりタンス預金している人が多いそうです。

この預金ですが2000年以降も預金金利は下がり続け、0.001〜0.1%前後と低金利のままです。

銀行にお金を預けても、今の状態では預金残高が増えることが期待できないですよね。

なので、今後のインフレを見込んで投資も視野にいれていきたいところです。

その1つに不動産投資があります。

不動産はインフレに強く、サラリーマンの方で始める人が増えています。

賃貸にお住まいの人であれば、毎月大家さんに支払っているものを自分がもらえるとしたら嬉しいですよね。

とはいえ、不動産投資はちょっと面倒と思われるかもしれません。

確かに物件探しから契約するまでにはやることが多いのは事実です。

でも、その道のプロが必ずいますので専門業者に代行してもらうなどすれば、本業がありながらでも始めることは十分に可能です。

入居者が入りすぐに引っ越すことがない限り、毎月の家賃収入が入ります。

また現物資産である不動産は、インフレで物価があがっても、不動産の価値は変わらないか、過去に購入した価格より高くなる可能性があります。

冒頭でお伝えしたように老後の資金難を補うためには、収入の柱を増やすことは必須になると思います。

現金だけではインフレに対応が難しい場合でも、不動産をもつことで違う収入源があると安心ですよね。

不動産投資では物件選びから立地条件など探す必要がありますが、まずは老後にどのくらい必要か?

それにあった不動産投資プランと物件を選んでいくことが大切だと思います。

自身での判断が難しい場合は、プロの専門家に相談して今から資産形成を検討してみてくださいね。

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